『
Pulse Secureの「情報漏えいの脆弱性（CVE-2019-11510）」や「コマンドインジェクションの脆弱性（CVE-2019-11539）」などは、実証コードを含む情報が公開されており、これら脆弱性を組み合わせることで遠隔の攻撃者から製品が動作する機器をroot権限にて乗っ取ることも可能という非常に大きなリスクとなっています。』
最近の被害事例として、大手外貨両替サービスを提供するTravelex社がREvil（Sodinokibi）ランサムウェアに大規模感染した
VPN製品にもセキュリティ修正が含まれる最新のアップデートを適用するための組織ポリシーが不可欠です。
しかしながら、VPN製品へのアップデート適用は、多くの場合クライアントソフトウェアのアップデートなどが伴うことで利用者への負担が大きくなったり、製品ベンダーからのアップデート提供が遅れ、いわゆる0day脆弱性の期間が発生する可能性もないとは言えません。
即時のアップデート適用が難しい場合には、製品ベンダーが提供しているワークアラウンド（緩和策）があればそれを実施したり、IPSや次世代ファイアウォールなどのセキュリティ製品を予めネットワーク内に組み込んでおくことで脆弱性を突く攻撃を検知・防御できる可能性があるため、これらをアップデート適用までの暫定対処として実施いただくことを強く推奨します。
No comments:
Post a Comment